データセンターが増えると、なぜ蓄電池なのか｜蓄電池の、そもそも 48-10

データセンターが食うのは「席」です。席を新しく作る手段のなかでは、蓄電池がいちばん速い。

データセンターは、周波数をぶらす電源ではありません。一日中、ほぼ一定の量を使い続ける需要です。だから増えて困るのは調整力ではなく、暑い日と寒い日の夕方に「必ず動ける」発電の量、つまり席（容量）です。

日本の需要は、増加に転じた

日本の電力需要は人口減と省エネで長く減ってきました。第7次エネルギー基本計画はこれを反転させ、2040年度の発電量を1.1〜1.2兆kWh（2022年度比1〜2割増）と置きました。理由はデータセンター、半導体工場、電化です。電力広域的運営推進機関の2026年度の需要想定では、データセンターの立ち上がりは想定より遅れていますが、2034年度以降は前回想定を上回ります。

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図1　減り続けてきた需要が、2040年度は1.1〜1.2兆kWhへ増加に転じる見通し。

米国で起きたこと：席の値段が11倍

米国東部の送電機関PJMは、3年先の席を入札で買います。その値段が、2024/25年度の$28.92から、2025/26年度に$269.92、2026/27年度に$329.17、2027/28年度に$333.44（1MW・1日あたり）へ跳ね上がり、2028/29年度も$325で決まりました（2026年7月14日）。2026/27年度以降の3回は、価格の上限に張り付いた値です。PJMは2027/28年度の需要増5,250MWのうち約5,100MWをデータセンターとし、市場担当役員のスチュ・ブレスラー氏は「データセンターの需要が新しい供給をはるかに上回っている」と述べています。市場監視機関は、データセンターの需要見通しを含めたことで2027/28年度の落札総額が約6割（62億ドル）増えたと試算しました。テキサスの送電機関ERCOTには、2026年3月時点で約410GWの大型需要が接続を待ち、その87%がデータセンターです。

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図2　席の値段は3回の入札で$28.92から$333.44へ上がり、2026/27年度以降の3回は上限に張り付いた。PJMは需要増の主因をデータセンターと明記している。

席をいちばん速く作れるのは蓄電池

席を増やす方法は3つです。火力を建てる、火力を残す、蓄電池を置く。火力の新設は計画から運転まで年単位で長く、残すには支払いが要ります（48-6）。蓄電池は平地に置け、英国では通常1〜2年で動き（日本では系統工事の待ちで3〜5年の案件もあります＝48-13）、夕方の数時間に「必ず出せる」ことを約束できます。米PJMの2028/29年度では、4時間の蓄電池は定格の59%を席として数えられます。日本の容量市場でも、蓄電池は続けて出せる時間に応じた係数で席に数えられます（算定方法は別ですが、考え方は同じです）。

送電線の見通しも、データセンターで変わった

2026年9月1日、電力広域的運営推進機関は2031年度の送電線の混み具合の見通しを示しました。今回から、データセンターなどの大きな需要を「エリアの需要カーブに合わせて上下する需要」ではなく「一日中一定の需要」とみなし、一般の需要にだけカーブを当てはめる方式に変えました。これでデータセンターがある場所は、想定する需要量が増えます。効果は数字に出ていて、移行シナリオでは東京の出力制御量が前年想定から1,263GWh減りました。2031年度の想定には蓄電池2,409万kW（前年想定比＋1,179万kW）と原発17基が置かれています。大きな需要を織り込むと、その場所の混雑と出力制御の想定は小さくなる。蓄電池をどこに置くかの判断に、データセンターの立地が効き始めています。

投資家の読み方

データセンターは席代を上げます。米国では3回の入札で11倍になり、日本でも需要は増加に転じました。ただし日本の容量市場の価格はPJMのようには動いていません（容量市場のコラム参照）。席として数えてもらうには「続けて出せる時間」が要り、容量市場の係数は時間で決まります。連系の年が近く、夕方に3〜4時間出せる蓄電所は、席の値段が上がる局面で先に現金化できる位置にあります。

この連載の問い

一、昔はなぜ蓄電池なしで回っていたのか

二、火力・原発・揚水では、なぜ足りないのか

三、これから電気の需要と電源はどうなるのか

48-10データセンターが増えると、なぜ蓄電池なのか（この記事）
48-11太陽光は、これからどうなる
48-12火力の量は、原発の稼働は、需要は
48-13蓄電池は、どれだけ増えるのか

四、お金と、国の本音

18の問いの先にある、ひとつの問い48-20 いくらで買って、いくら戻るのか答えは案件ごとに違う。だから公表値だけを目盛りにした計算機を置いた。単価・約定率・席代・差益・建設費を、自分で動かせる。

出典

資源エネルギー庁「2040年度におけるエネルギー需給の見通し（関連資料）」2025年2月18日閣議決定（発電1.1〜1.2兆kWh、2022年度比1〜2割増）
電力広域的運営推進機関「全国及び供給区域ごとの需要想定（2026年度）」2026年1月21日（データセンターの後ろ倒し、2034年度以降は上回る）
PJM「Base Residual Auction Report」各版（2024/25 $28.92、2025/26 $269.92、2026/27 $329.17〔上限〕、2027/28 $333.44〔上限〕）／PJM ニュースリリース 2025年12月17日（データセンター約5,100MW、Stu Bresler氏の発言）・2026年7月14日（2028/29 $325〔上限〕）／Monitoring Analytics「Analysis of the 2027/2028 RPM BRA Part A」2026年1月5日（データセンターの需要見通しを含めたことによる約定総額の増加 $62.4億・61.4%、シナリオ3）
ERCOT「Large Load Update」House Committee on State Affairs 2026年4月9日（2026年3月26日時点約410GW、約87%がデータセンター）
PJM ELCC（4時間蓄電池 2028/29年度 59%）／電力広域的運営推進機関「容量市場メインオークション」蓄電池の調整係数
電力広域的運営推進機関第103回広域系統整備委員会資料3「2031年度の系統混雑に関する中長期見通し」2026年9月1日（p.14 大規模需要の設定、p.26 東京の出力制御量、p.56 想定設備量）

この記事の監修

中島晋也（サイエンスエックス株式会社代表取締役・工学博士）

系統用蓄電池発電所の開発・売買・技術デューデリジェンスを手がける。本コラムは、実案件の組成と評価の実務に基づいて執筆・監修しています。