まだ増えます。止める電気も増えますが、毎年増えるわけではなく、天候と原発で上下します。
2040年度に2.5〜3.6倍
第7次エネルギー基本計画（2025年2月）は、2040年度の太陽光を電気全体の23〜29%と置きました。発電量では2023年度の2.5〜3.6倍です。屋根や壁に貼れる次世代型（ペロブスカイト）は2040年に約20GWの目標があり、2030年までにGW級の量産体制を作る計画です。
止める電気は全国に広がった
太陽光が昼の需要を超えると、止めます（出力制御）。2018年に九州で始まり、2026年3月1日には東京エリアでも初めて実施され、これで全国10エリアすべてに実績が揃いました。東京の初回は11時から16時。東京電力パワーグリッドの指示はコマごとに3〜118万kWで、公表された制御量の合計は184万kWでした（集計方法が異なります）。
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毎年増えるわけではない
資源エネルギー庁は2026年3月の資料で「再エネの設備は年々拡大する一方、出力制御量は必ずしも毎年度増加しているわけではない」と書いています。天候、需要、原発の定期検査、火力の稼働で年ごとに動くからです。九州は2023年度8.3%（12.9億kWh）から2024年度4.8%（7.5億kWh）へ下がり、2025年度は6.1%の見込み。同じ資料は「今冬は好天で全国の制御量が例年より増えた」とも書いています。
2034年の見通しは、北海道30%・九州22%
各送配電会社は毎年、無制限無補償ルール（止められても補償のないルール）の事業者向けに長期の見通しを出しています。2025年6月の見通し（2034年の導入量の前提、2024年度実績ベース）では、北海道30%、九州22%、東北16%、中国16%、北陸10%、四国10%、関西9%、中部6%、東京2%です。試算値であり、上限の保証ではありません。止める電気が多い地域は、貯める余地も大きい地域です。
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海外では「マイナスの値段」が増えている
ドイツでは、太陽光が余る昼に卸電力の値段がマイナスになる時間が、2023年の301時間から2024年の457時間、2025年の573時間へ増えました。買い手が電気を引き取るとお金をもらえる時間です。日本の「止める」とドイツの「マイナス」は、同じ余りの別の表れ方で、どちらも「昼に安く貯められる電気」の量を示しています。← 横にスクロールできます →
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出典
- 第7次エネルギー基本計画 2025年2月18日閣議決定（太陽光 2040年度23〜29%、2023年度比2.5〜3.6倍）
- 経済産業省「次世代型太陽電池戦略」2024年11月26日（ペロブスカイト 2040年約20GW）
- 資源エネルギー庁 第8回次世代電力系統WG 資料1、2026年3月16日（エリア別出力制御率、東京の初実施）
- 東京電力パワーグリッド プレスリリース 2026年3月1日（11:00〜16:00、指示3〜118万kW）／日経BP メガソーラービジネス 2026年3月（実績184万kW、東電PG公表値）
- 資源エネルギー庁 第3回次世代電力系統WG 資料1「再生可能エネルギー出力制御の長期見通し等について」2025年6月27日（2034年の出力制御率見通し、エリア別実績）／第8回同WG 資料1、2026年3月16日（「必ずしも毎年度増加しているわけではない」、今冬の増加）
- Bundesnetzagentur 報道発表 2025年1月3日・2026年1月4日（負価格時間 301→457→573時間）